ほくろ除去は保険が効く？条件と3割負担の額

保険が効くのは、病気として切るとき

顔のほくろを取りたくて調べたら、皮膚科なら保険で安く取れるという話と、美容の院の「自費です」という案内が並んでいた。自分のほくろはどちらなのか、保険ならいくらなのかが分からない。

保険が使えるかは、院の看板ではなく、取る目的と取り方で決まります。令和8年度の診療報酬の点数表(告示)と留意事項の通知から並べました。

健康保険の給付は、病気やけがに対して行うものです(健康保険法63条)。どのほくろを病気として切るかは、医師の診察で決まります。皮膚科や形成外科の院のサイトでは、悪性かどうかを調べる必要があるときや、引っかかって出血をくり返すなど日常生活に支障があるときが例に挙がっています。全国チェーンの品川スキンクリニックも、保険の対象は日常生活に支障がある場合で、美容目的は保険適用外と書いています。

一方で湘南美容クリニックは、炭酸ガスのレーザーでのほくろ除去を「保険適用外の自費治療」と書いています。点数表と留意事項にも、ほくろをレーザーで焼いて取る区分は見当たりません。レーザーで取ると決めたら、自費になると考えておこう。

日本皮膚科学会の皮膚科Q&Aは、ほくろに見えても皮膚の癌のことがあるとして、自分で決めずに皮膚科専門医で診断を受けるよう書いています。

3割負担なら、いくらになるか

保険の手術の点数は、ほくろのある場所と、いちばん長い径(長径)で決まります。1点を10円として、3割の額を編集部が計算しました。

露出部は、頭と首、肘から先の腕、膝から先の脚です(留意事項)。顔や手のほくろはK005、背中やお腹、太もものほくろはK006になります。両方にまたがるときは、露出部にかかる長さが半分以上ならK005で数えます。

手術のほかに、次の点数が足されます。

病理を専門に担当する医師が勤める院では、N007の代わりに病理診断料(N006 組織診断料 520点)になります。

たとえば顔の長径1cmのほくろを1つ切って病理に出すと、1,660点+860点+130点で2,650点、3割で7,950円です。初診の日に切るなら初診料の291点が足されて、2,941点で8,823円、窓口では10円未満を四捨五入して8,820円です(健康保険法75条)。加算や薬の代金は、ここに入っていません。ニキビやシミなど、ほかの悩みの保険の線は美容皮膚科の保険の記事にまとめています。

保険の手術と言われたら、どの区分の何点になるかを窓口で聞いておこう。

病理の検査は、院によって扱いが違う

保険で切ったほくろは、病理の検査(N000)に出せます。出すかどうかは医師が決めるので、手術の前に聞いておこう。

自費で取る院では、扱いが分かれます。全国チェーンの9院の公式サイトでは、聖心美容クリニックが「当院では組織検査は行っておりません」、城本クリニックが切除したほくろに病理学的検査を行うこともあると書いていました。東京美容外科は、検査の料金表に病理検査を8,800円(税込)で出しています(ほくろとの関係は書いていません)。ほかの6院は、見たページに病理検査の記載がありませんでした。

レーザーで焼いて取る方法を、美容医療診療指針(令和3年度改訂版)は、顔と首の良性の小さな腫瘍に推奨度2(弱く推奨)としています。切除を受け入れにくい人に向けた方法とし、悪性が含まれる可能性を説明すること、肉眼やダーモスコピーで良性と診断できるものに限ることを添えています。取り方の比べ方はレーザーと切除の記事にまとめています。

自費になったら、混ぜない・控除は目的で分かれる

見た目のための除去は、自由診療です。全国チェーンの院の公式の表示では、レーザーで取る方法のいちばん小さい区分が3,300円〜10,780円でした(2026年10月19日。大きさの単位は院ごとに違います)。主なリスクは、赤み・凹み・色素沈着・再発・傷跡です。自費の料金の比べ方はほくろ除去の料金の記事に、全件は調査データにあります。予約の前に、各院の公式サイトで今の料金と条件を確かめよう。

保険の診療と同じ流れで、自費の施術を組み合わせること(いわゆる混合診療)は、原則として認められていません。厚生労働省の周知文(令和7年7月9日)は、行った場合は保険の医療も含めて全額自己負担になると書いています。保険の切除と自費のレーザーを同じ院で考えているなら、どこからが自費かを先に聞こう。

医療費控除の対象は、医師による診療や治療の対価です(国税庁 タックスアンサー No.1122)。一方で国税庁は、容姿を美化し又は容貌を変えるための費用は病気の治療の費用に当たらないとして、ホクロの除去費用を対象外と答えています(質疑応答事例)。自費の除去が治療に当たるかで迷ったら、税務署または税理士に確認してください。保険で受けた手術の領収書は、1年分まとめて取っておこう。

コースや保証つきの契約は、特定商取引法も見る

レーザーや機器でほくろを取る美容医療は、期間が1か月を超え、金額が5万円を超える契約なら、特定商取引法の対象になり得ます(41条、施行規則91条)。書面を受け取ってから8日間は、クーリング・オフができます(48条)。

消費者庁のQ&Aは、メスなどの手術器具を使うこと自体は、この方法に当たらないとしています(問5-3)。病理の検査で悪性と判断して取る場合も、美容が目的の治療には当たらないとしています(問4)。1回だけの施術でも、1か月を超えて無料でやり直せる保証が付くと、期間の条件に当たり得ます(問3・問3-2)。

コースや保証つきの契約は、期間と金額を書面で確かめてから申し込もう。