給湯器 / 比較
給湯器の交換業者の選び方は?見積の採点表
萬見編集部 /公開 2026年10月18日 /更新 2026年10月18日 /確認 2026年10月18日
頼み先は5つ
給湯器を替えたいが、ネットの専門店、ガス会社、家電量販店、水道の業者と、頼み先が多すぎてどこがよいのか分からない。家に来た業者に「すぐ替えないと危ない」と言われて、不安になった人もいる。
萬見が公式サイトから集めた給湯器の業者48社を、種類で分けました。
| 種類 | 社数 | 公式サイトに多い特徴 |
|---|---|---|
| 給湯器の専門店 | 16 | 本体と標準工事の総額を型番ごとに出している |
| ガス会社 | 7 | 契約しているガスの供給区域で受ける |
| 家電量販店・ホームセンター | 9 | 店頭やリフォームの窓口で受ける |
| 水まわりの駆けつけ | 6 | 24時間受付と書くところが多い |
| メーカーの修理受付 | 10 | 自社の製品の修理(交換も受けるところがある) |
単一の正解はありません。急ぐなら受付の早いところ、総額を比べたいなら型番ごとに価格を出しているところが向いています。ガスの契約と合わせて頼みたいならガス会社、買い物のついでに相談したいなら家電量販店やホームセンターが合います。2〜3社に同じ条件で見積を頼み、下の表で採点しよう。業者の一覧は機器設置・修理の業者で見られます。
見積の採点表
受け取った見積を、次の6つで採点します。各2点で12点、9点以上なら頼んでよいと考えます。
| 項目 | 配点 | 確かめ方 |
|---|---|---|
| 総額の内訳 | 2 | 本体・リモコン・標準工事・取り外しと処分が分けて書かれているか |
| 追加の費用の条件 | 2 | どんなときに、いくら増えるかが書かれているか |
| 保証の年数 | 2 | 商品と工事の保証が、何年かが書かれているか |
| 許可と資格 | 2 | 会社の許可と、工事をする人の資格を示しているか |
| 断ったときの扱い | 2 | 見積だけで断っても費用がかからないと書いているか |
| 型番と号数 | 2 | 今の給湯器と同じ号数・機能か。違うなら理由が書かれているか |
配点は編集部が決めたもので、業者の支払いで変わりません。6点以下の見積は、内訳を出し直してもらおう。
工事に要る資格
給湯器の交換で、法律が決めている資格は次のとおりです。
| 資格 | 法律 | 要る工事 |
|---|---|---|
| ガス消費機器設置工事監督者 | 特定ガス消費機器の設置工事の監督に関する法律 | 屋内の排気筒のあるガス湯沸器・ふろがまの設置工事の監督 |
| 液化石油ガス設備士 | 液化石油ガス法 | LPガスの硬質管の接続や気密試験などの作業 |
| 指定給水装置工事事業者 | 水道法 | 給水装置の工事(水道事業者が指定) |
| 電気工事士 | 電気工事士法 | エコキュートなどの電気の工事 |
屋外に置く給湯器の交換は、ガス消費機器設置工事監督者の監督が要る工事から外れています(同法施行規則2条)。ガス機器設置スペシャリストやガス可とう管接続工事監督者は、業界の自主的な資格です。
資格の名前の数より、その工事に要る資格を、工事をする人が持っているかを聞こう。
点検を口実にした訪問販売
国民生活センターは2024年2月21日に、給湯器の点検に注意するよう呼びかけました。相談は2022年度の561件から、2023年度は12月末までで1,099件に増え、契約した人の7割以上が70歳以上でした。「自治体から委託を受けた」「契約中のガス会社から依頼された」と身分を偽る例も挙がっています。
クーリング・オフ
訪問販売で契約したら、契約の書面を受け取った日から8日以内なら取り消せます(特定商取引法9条)。工事が終わっていても、元に戻すよう無償で求められます。ただし、自分から業者を家に呼んで契約した場合は、使えないことがあります(同法26条6項)。
アドバイス
家族の家の給湯器も、一度見ておこう
離れて暮らす親の家に、知らない業者の見積書や契約書が無いか、帰省のときに見ておこう。困ったら消費者ホットライン188へ。
頼む流れ
- 銘板で、メーカー・型番・号数・製造年月を控える
- 設置の場所(屋外の壁掛け・据え置き・マンションの扉の中など)の写真を撮る
- 2〜3社に同じ情報で見積を頼む
- 採点表で比べ、工事の日を決める
- 工事のあと、お湯とおいだきを試し、保証書を受け取る
工事の日には、古い給湯器の取り外しと処分が見積どおりに済んだかも確かめておきます。
費用の比べ方は、給湯器の交換費用はいくら?にまとめています。
給湯器の交換は、どこに頼めばよいですか
単一の正解はありません。専門店・ガス会社・家電量販店・水道の業者・メーカーで得意が違います。見積を採点表(12点)で比べ、9点以上の業者に頼もう。点検を口実にした訪問販売では、その場で契約しないことです。
業者一覧
給湯器の交換・修理を頼める業者
費用・対応エリア・許可の記載を公式サイトで確認できた社を並べました。 ◎は編集部がいちばん勧める社、○はそのほかの社です。○の並び順: 給湯器の交換・修理を受け、受付の時間と見積の費用を公式サイトに書いている社。◎は PR の社、○は全国で受けると書いている社を社名の五十音順(キンライサー、クラシアン)。条件は各社の記載であり、金額を約束するものではありません。
- ◎
イーライフ水道サービス(給湯器・ポンプのトラブル)株式会社イーライフグループ · PR
◎にした理由は3つです。24時間365日受け付けると公式サイトに書いている(深夜・早朝・お盆・年末も対応と記載)こと。 出張の見積は無料で、見積を見て納得できなければ断ってよく、費用は一切かからないと書いていること。 同社で取付け工事をした人は、修理の回数に制限の無い10年保証に加入できると書いている(メーカー保証が終わってから、設置の日から10年まで)こと。
- 対応エリア関東エリア(東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬・山梨)、東北エリア(宮城・福島・山形・岩手・秋田・青森)、東海エリア(愛知・静岡・岐阜・三重)、関西エリア(大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀・和歌山)
- 費用見積り 出張お見積もりは無料と記載 / キャンセル 見積の確認後に納得できない場合は断ってよく、費用は一切発生しないと記載(キャンセル料等も一切不要と記載)
- 対象給湯器の交換・修理
古物商許可: サイトに表示なし · 公式サイトの表記を2026年10月18日に確認 · PR(afb)
- ○
キンライサー株式会社キンライサー
- 対応エリア全国対応(離島を除く)。当日・翌日のスピード対応エリアは北海道・関東・中部・関西・九州の主要エリア
- 費用見積り 相談・見積は無料。訪問エリア外の場合は別途交通費等が発生することがあると記載 / キャンセル 記載なし
- 対象給湯器の交換・ガス給湯器・石油給湯器・エコキュート・電気温水器
古物商許可: サイトに表示なし · 公式サイトの表記を2026年10月18日に確認
- ○
クラシアンの給湯器交換・販売取り付け株式会社クラシアン
- 対応エリア日本全国47都道府県対応と記載(給湯器の交換工事エリアに北海道から沖縄県まで掲載)
- 費用見積り 出張費・現地見積もりは無料と記載(法人はご成約に至らない場合、出張費がかかることがあると記載) / キャンセル 見積り後のキャンセルも無料、見積り費などは発生しないと記載
- 対象給湯器の交換・修理・ガス給湯器・石油給湯器・エコキュート
古物商許可: サイトに表示なし · 公式サイトの表記を2026年10月18日に確認
◎への問い合わせのご案内は、東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬・山梨・岐阜・愛知・三重・兵庫・大阪・静岡(静岡市を除く)にお住まいの方が対象です。
無料見積り
給湯器は、見積りを頼むだけなら無料です
間取りと荷物の量、階数を伝えると回答が早くなります。見積りだけ頼んで断っても費用はかからない、と公式サイトに書いてある社です。
PR · afb
よくある質問
「無料で点検します」と業者が来ました。見てもらってよいですか
国民生活センターは、安易に点検させず、インターホン越しに断り、その場で契約しないよう呼びかけています。自治体やガス会社から頼まれたと身分を偽る例も挙がっています。
訪問販売で契約してしまいました。取り消せますか
訪問販売なら、契約の書面を受け取った日から8日以内はクーリング・オフができます(特定商取引法9条)。ただし、自分から業者を家に呼んで契約した場合は、使えないことがあります(同法26条6項)。消費者ホットライン188に相談しよう。
資格を持っているか、どう確かめますか
見積のときに、工事をする人の資格と、会社の許可(建設業許可・指定給水装置工事事業者など)を聞こう。萬見の業者のページにも、公式サイトに書かれた許可を載せています。
注記
※1第1表の業者について
- 並べた順
- 給湯器の交換・修理を受け、受付の時間と見積の費用を公式サイトに書いている社。◎は PR の社、○は全国で受けると書いている社を社名の五十音順(キンライサー、クラシアン)
- 確認日
- 2026年10月18日(この日に各社の公式サイトを見ました)
- 調べたこと
- 各社の公式サイトに公開されている表記を3社ずつ記録しました。査定額や取引の結果は含みません。表記が無い項目は「記載なし」としています。
頼み先の種類と数は、萬見が各社の公式サイトから集めた給湯器の業者48社の公開情報(2026年10月18日確認)から、資格は各法律の条文と経済産業省の資料から、相談の件数は国民生活センターの公表から、編集部が確かめて引きました。採点表の項目と配点は編集部が決めたもので、業者の支払いで変わりません。 最終更新 2026年10月18日 / 数値確認 2026年10月18日 / 編集方針 / 誤りの指摘
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