ピアノ買取4社の運送費・査定料・許可番号を、公式サイトの記載どおりに並べた
万見編集部 /公開 2026年9月15日 /更新 2026年9月15日
ピアノを買い取ってくれる業者はどこですか
ピアノ専門の4社は、どこも出張で来て査定は無料です。分かれるのは運送費で、当社負担・通常は不要・査定額から差し引くことがある・記載なしの4通りでした。
ピアノ専門の買取業者4社(タケモトピアノ・ピアノプラザ・ピアノワン・グランドギャラリー)について、買取方法・対応地域・査定料・運送費の扱い・キャンセル・古物商許可を、2026年9月12日に公式サイトで確認した記載どおりに並べました。4社とも出張買取で査定料は無料ですが、運送・搬出費の扱いは「当社負担」「通常は不要」「差し引く場合あり」「記載なし」の4通りでした。うち2社は、このサイトの調査データの出典です。
気になったら
ピアノがいくらになるか、無料で査定だけ頼めます
| 業者 | 買取方法 | 対応地域 | 査定料 | キャンセル料 | 返送料 | 古物商許可 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| タケモトピアノタケモトピアノ株式会社 | 出張 | 全国47都道府県で買取と明記 | 無料 | 記載なし | 宅配買取なし | 大阪府公安委員会 第622071006538号 |
| ピアノプラザ株式会社ピアノプラザ | 出張 | 全都道府県に対応。一部地域は対応外と記載 | 無料(サイトの利用は無料と記載) | 記載なし | 宅配買取なし | 千葉県公安委員会 第441080000565号 |
| ピアノワン株式会社ピアノ買取ピアノワン | 出張 | 北海道から沖縄まで全国対応と記載。営業所は大阪府枚方市(本社)・東京都・神奈川県横浜市・埼玉県・愛知県名古屋市・兵庫県神戸市 | 無料(電話・ネット・LINE) | 引取日に査定額が減額された場合は無料でキャンセル可と明記 | 宅配買取なし | 大阪府公安委員会 第62227R046045号 |
| グランドギャラリー株式会社グランドギャラリー | 出張 | 全国47都道府県どこでも作業を承ると明記 | 無料 | 記載なし | 宅配買取なし | 愛知県公安委員会 第543850204300号 |
表は横にスクロールできます。2026年9月12日に各社の公式サイトで確認した公開情報です。並べた基準と調べたことは※1
4社とも出張買取で査定料は無料。運送・搬出費の扱いは4通り
ピアノの買取は、業者が自宅まで来て運び出す出張買取が基本で、第1表の4社もすべて出張です。第1表は、編集部が2026年9月12日に各社の公式サイトで確認した公開情報を、記載どおりに並べたものです。査定料は4社とも無料と書いていました。
違うのは運送・搬出費の扱いです。ピアノプラザは「運搬費用は当社で負担」、タケモトピアノは「査定や通常の運送で料金はいただかない」と書き、搬出で大型重機などの特殊作業が要る場合は別途費用としています。ピアノワンは「搬出に5,000〜30,000円程の費用がかかり、その分査定額が下がる場合がある」と明記し、総支払額を事前に提示するとしています。グランドギャラリーは、運送費の扱いを確認できませんでした。同じ「無料査定」でも、運送費の扱いは4通りです。
正直に言うと、ピアノの買取で手元に残る金額を決めるのは、提示された買取価格より、この運送費の扱いです。10,000円の買取価格でも、運送費が差し引かれれば手取りは変わります。「提示額は運送費を差し引いた後の総支払額か」を、先に聞きます。
対応地域は4社とも全国。但し書きと営業所の場所が違う
第1表の4社は、いずれも全国に対応すると公式サイトに書いています。タケモトピアノとグランドギャラリーは「全国47都道府県」、ピアノワンは「北海道から沖縄まで全国」、ピアノプラザは「全都道府県に対応。一部地域は対応外」です。ピアノワンは営業所を大阪府枚方市(本社)・東京都・神奈川県横浜市・埼玉県・愛知県名古屋市・兵庫県神戸市に置いていると記載しています。
本社の所在地は、タケモトピアノが大阪府堺市、ピアノプラザが千葉県野田市、ピアノワンが大阪府枚方市、グランドギャラリーが愛知県岡崎市(東京店は東京都中央区)です。全国対応の記載があっても、営業所から遠い地域では日程や運送費の条件が変わる可能性があります。問い合わせのときに、自分の住所で対応できるかを先に確かめます。
2社は、このサイトの調査データの出典
第1表のうち、ピアノワンとグランドギャラリーは、このサイトの調査データの出典です。調査データ1はピアノワンが公開している実績108件、調査データ2はグランドギャラリーが公開している実績335件を、編集部が1件ずつ記録したものです。
同じヤマハU1Hで、調査データ1の16件のまん中は7,000円、調査データ2の36件は32,000円と、店によってまん中の金額が4.6倍違いました。差の説明になりうるものの1つが、運送費の扱いです。ピアノワンは運送・搬出の費用を差し引いた総支払額を買取価格として掲載していると説明していて、グランドギャラリーのページには運送費の扱いの記載がありません。第1表の運送費の欄と、実績の差が同じ向きにあります。型番ごとの数字はヤマハU1の記事とヤマハU3の記事に書いています。
タケモトピアノとピアノプラザは、型番ごとの買取実績を公開していないか、編集部が記録できる形で公開していないため、調査データにはありません。
古物商許可の番号は4社とも表示
古物商は、公式サイトに氏名または名称・許可をした公安委員会・許可証の番号を表示する義務があります(古物営業法12条2項)。第1表の4社はすべて番号を表示していました。タケモトピアノとピアノワンが大阪府公安委員会、ピアノプラザが千葉県公安委員会、グランドギャラリーが愛知県公安委員会です。
番号は各公安委員会の一覧と照合できます。手順は買取店の古物商許可の確認方法に書いています。出張で来た担当者に、許可証の提示を求めることもできます。
出張買取には訪問購入の規制がかかる
出張買取は特定商取引法の「訪問購入」にあたり、業者には勧誘の前に名称・買取の勧誘が目的であること・物品の種類を告げる義務があり(58条の5)、「査定だけ」を頼んだ相手に買取の勧誘をすることはできません(58条の6第1項)。契約後も、書面を受け取った日から8日間はクーリング・オフができ(58条の14)、その間は品物を渡さなくてよいと決まっています(58条の15)。ただし、ピアノが対象外の品目にあたるかは確認できていません。この点は出張買取のクーリング・オフに書いています。
業者ごとの規約では、ピアノワンだけが「引取日に査定額が減額された場合は無料でキャンセル可」と明記していました。他の3社は、キャンセルについての記載を確認できませんでした。記載が無いことは、できないことを意味しません。問い合わせのときに、当日の減額とキャンセルの扱いを聞き、回答をメモに残します。
4社に同じ条件で聞くために、先に控えておくこと
- 型番(鍵盤蓋の内側)と製造番号(フレーム上部)、ペダルの本数を控える。4社とも査定に必要な情報として挙げている
- 設置場所の階数、搬出経路(階段・エレベーター・クレーンの要否)を伝える。運送費の見積もりに直結する
- 提示額が運送・搬出費を差し引いた後の総支払額かどうかを聞く
- 当日に金額が下がった場合のキャンセルの扱いと、電子ピアノなど対象外の有無を聞く
- 業者の名称と許可番号を控え、公安委員会の一覧と照らす。2社以上に同じ条件で聞く
気になったら
ピアノがいくらになるか、無料で査定だけ頼めます
査定だけ頼んで売らなくてもかまいません。多くの店が査定料とキャンセル料を無料と書いています。頼む前に、型番・製造番号・搬出経路の3つを控えておくと、回答の幅が狭まります。
よくある質問
電子ピアノも買い取ってもらえますか
社によって違います。タケモトピアノは対応するピアノに電子ピアノを挙げ、グランドギャラリーは電子ピアノを買取対象外と明記しています。ピアノプラザとピアノワンは、電子ピアノについての記載を確認できませんでした(2026年9月12日確認)。
引取の当日に金額が下がったら、断れますか
ピアノワンは「引取日に査定額が減額された場合は無料でキャンセル可」と明記しています。他の3社はキャンセルについての記載を確認できませんでした。出張買取は訪問購入にあたり、契約後も書面を受け取った日から8日間はクーリング・オフができますが、ピアノが対象外の品目に含まれるかは公的資料で確認できていません。
代金はいつ、どうやって受け取れますか
4社とも引取の当日に現金で支払うと書いています。グランドギャラリーは高額のとき、ピアノワンは50万円以上のとき、ピアノプラザは地域によって振込と記載していました。タケモトピアノは当日現金の記載だけでした(2026年9月12日確認)。
掲載している4社と運営会社に取引関係はありますか
ありません。4社とも運営会社の集客支援の取引先ではなく、取引の有無で掲載の可否・順番・評価を変えていません。並べた順は表の下に書いた基準だけで決めています。
注記
※1第1表の業者について
- 並べた順
- 運送・搬出費の扱いを公式サイトに明記している3社(当社負担/通常は不要/差し引く場合あり)を先に、記載の無い1社を後に。同じ区分の中は社名の五十音順
- 確認日
- 2026年9月12日(この日に各社の公式サイトを見ました)
- 調べたこと
- 各社の公式サイトに公開されている表記を4社ずつ記録しました。査定額や取引の結果は含みません。表記が無い項目は「記載なし」としています。
根拠にした資料
- 確認日
- 2026年9月12日(この日に各資料の内容を確かめました)
- 根拠
- 各社が自社サイトに公開している表記だけを根拠にしています。比較サイトの記述は使っていません。
- 資料
- e-Gov 法令検索 特定商取引に関する法律(58条の5・58条の6・58条の14・58条の15)
e-Gov 法令検索 古物営業法(12条2項)
各社の公式サイトに公開されている表記を、編集部が2026年9月12日に1社ずつ記録しました。査定額や取引の結果は含みません。表記が無い項目は「記載なし」としています。 最終更新 2026年9月15日 / 数値確認 2026年9月12日 / 編集方針 / 誤りの指摘